転職活動は、退職日が確定してから行うべきか退職を職場に伝える前に行うべきか

「退職を伝える前に転職活動を始めていいのか」「退職日が決まってから動くべきか」——在宅医療分野への転職を考える看護師・PT・OT・STから、よく聞かれる質問です。

結論から言うと、どちらが正しいという決まりはありません。事業所の状況や本人の働き方の希望によって、適したタイミングは変わります。この記事では、それぞれのケースで起こりやすいことを整理します。

退職を伝える前と後、何が変わるのか

転職活動を始めるタイミングによって、選考のスケジュール感や心理的な負担は変わってきます。まずは大まかな違いを整理します。

時期	選考の進め方	起こりやすいこと
退職を伝える前	並行して情報収集・面接を進める	在職中のため日程調整に制約が出やすい
退職日確定後	退職日を軸に選考を進める	入職時期の希望が伝えやすい一方、活動期間が短くなりやすい

退職を伝える前に動き始めるケースが多い理由

実務では、退職を伝える前に情報収集や面接を始める人のケースが多いようです。理由はいくつか考えられます。

• 現職の繁忙期・人員体制を見ながら、退職の伝え方を調整できる

• 内定が出てから退職の意思を伝えるため、空白期間の不安が少ない

• 訪問看護・訪問リハビリは引き継ぎに時間がかかりやすく、早めの準備が現実的

特に訪問系の職場では、担当している利用者への同行訪問（後任への引き継ぎ訪問）が必要になる場合があります。退職の意思表示から実際の退職日まで、1〜2か月程度の期間を見込む事業所が多い印象です。

退職日を確定させてから動く場合の注意点

一方で、まず退職の意思を伝え、退職日を確定させてから転職活動を始める人もいます。気持ちの整理がついた状態で活動できる、というメリットがあります。

また、退職日が決まっていることは、応募先にとって「入職時期が明確」という安心材料になる場合もあります。事業所によって、この点をどう評価するかは異なります。

在宅医療分野ならではの留意点

訪問看護・訪問リハビリの現場は、担当制で利用者との関係が深い分、退職時の引き継ぎに配慮が必要な職種です。オンコール（緊急時の電話対応）体制や、直行直帰の働き方をしている場合、後任への引き継ぎに一定の準備期間がかかることもあります。

• 担当している利用者の人数・状態によって引き継ぎ期間は変わる

• 同行訪問を数回行ってから退職、という流れになるケースもある

• 有給消化のタイミングは事業所との相談になることが多い

判断に迷ったときの考え方

どちらのタイミングが合うかは、現職での立場や、転職先に求める条件によって変わります。以下のような視点で整理してみると、判断しやすくなります。

優先したいこと	動き方の目安
空白期間を作りたくない	退職を伝える前から情報収集を始める
気持ちを切り替えて活動したい	退職の意思を伝えてから活動を始める
引き継ぎに時間がかかりそう	早めに退職の見通しを立てておく

どちらの順序を選ぶにしても、早い段階で相談できる相手がいると判断がしやすくなります。転職エージェントは、選考スケジュールと退職時期の調整について、一般的な流れを踏まえた相談相手になれる場合があります。

焦って結論を出す必要はありません。自分の現職での状況と、転職先に求める条件を整理しながら、無理のないタイミングを探していくことが大切です。